お知らせnews

NPO法人 地中熱利用促進協会に入会しました。

この法人は、広く一般市民を対象として、環境に優しい地中熱の利用技術全般について調査・規格化・普及促進等の事業を行い、もって国民生活環境の向上に寄与することを目的としております。

【事業方針】
(1)地中熱利用技術の調査・規格化事業
(2)地中熱利用技術の内外の情報・資料の収集・提供事業
(3)地中熱利用技術の普及促進事業
(4)地中熱利用システムに関する制度・施策の調査研究事業
(5)地中熱利用技術の普及促進を目的とする団体との提携事業及びネットワークの構築事業
(6)その他目的を達成するための必要な事業


(社)地盤工学会四国支部創立50周年記念式典が開催されました。

(社)地盤工学会四国支部は平成21年9月で創立50周年を迎えました。これを記念して9月25日、高松市のサンポートホールで記念式典、引き続いて全日空クレメントホテル高松「飛天の間」で祝賀会が、それぞれ盛大に開催されました。
記念式典では、実行委員長の徳島大学名誉教授 山上拓男先生の挨拶のあと、愛媛大学副学長 矢田部龍一先生より、50周年経緯報告が行われました。
引き続いて支部活動に貢献した会員に地盤工学会四国支部支部長 玉野好晴氏より「功労賞」、「技術開発賞」、「技術功労賞」が授与されました。更に永年特別会員(21社)へ「感謝状」が贈呈されました。
当社は、1970年に当学会の特別会員となり、39年間にわたる支部活動への支援が評され、田村代表取締役に感謝状が贈呈されました。また、地道な実務の積み重ねを通じた地盤工学の進歩発展への貢献が認められ、田村常務取締役に技術功労賞が授与されました。
式典に先立って、地盤工学会60周年記念シンポジウム「四国における東南海・南海地震研究と対策の最前線」も開催され、一連の記念行事は盛会裏に終了しました。




インターンシップ学生を受け入れました。

これまでも社会貢献のひとつとしてインターンシップ学生(理系大学生、高専生)を受け入れてきました。今回(8/17~8/28間)は、香川大学工学部安全システム建設工学科の学生1名(3回生)を受け入れました。
実習テーマは「地質調査の業務体験を通じて、業界の一端を理解する」、そして内容は、調査ボーリングや原位置試験など現場での補助作業(外業)、土質試験(物理試験)やボーリングコア観察と地質柱状図の作成(内業)等でした。
インターンシップは2週間(実質10日間)と短いものですが、インターンシップ生に貴重な就業経験となることを願っています。
短期間でしたが、慣れない環境の中で真摯な取り組みを見せてくれたインターンシップ生に今後の成長を祈ります。


「第6回社内技術発表会」を開催しました。

社内技術発表会も今回で6回目を迎えました。
発表内容は前年度に取り組んだ業務の紹介、あるいは業務上に得た新しい知見等から発表用に取りまとめたものです。
今回は本社会議室を会場に全9編の発表がありました。この内、2編は工務課からの発表であり、より多彩な内容となりました。
各発表後には活発な意見が交わされ、半日間の発表会は有意義なものとなりました。最後に青木本部長からの講評を受けた後に閉会しました。

【発表テーマと担当者】
1.「花崗岩体におけるトンネル観察事例について」    :小森 朋典
2.「土壌汚染調査における資料等調査の重要性」    :松村 陽介
3.「三次元地質構造解析ソフトの利用例」    :谷野宮 竜浩
4.「軟弱地盤上に設置した当社スパット台船の沈下量測定報告」    :北谷 豊弘
5.「水道水質基準の改正等について」    :辻本 浩志
6.「平成20年度善徳地すべり地質調査業務について」    :酒井 直人
7.「磁気探査業務について」    :安富 貞男
8.「桧地区地すべり対策工事(第2工区)のコンクリート工について」    :安西 光影
9.「深井戸改修工事の手順について」    :岩田 哲二

忙しい業務の合間をぬって準備された皆さんご苦労様でした。
発表会を企画・開催した技術部のメンバーに対し、今後の更なる成長と健闘を祈ります。








5月10日は地質の日です。

地質の日を御存知ですか?
地質の日は、2007年3月13日に、地質関係の組織・学会(日本地質学会、日本応用地質学会、日本情報地質学会など)が発起人となって定められました。
私たちの住んでいる大地、地層、岩石、土壌など、人間社会と深く関わっている「地質」の重要性や、それへの理解を推進する日として、制定されたのです。

何故5月10日かというと、
5月10日は、明治9年(1876)、ライマンらによって日本で初めて広域的な地質図、200万分の1「日本蝦夷地質要略之図」が作成された日です。また、明治11年(1878)のこの日は、地質の調査を扱う組織(内務省地理局地質課)が定められた日でもあります。地質にとって最も関連深い日と言えます。